【悩んでいる人必見】おすすめキャリアコンサルタント養成講座を徹底比較！各スクールの特徴や選び方のコツも解説

2016年に職業能力開発促進法に規定され、国家資格となった「キャリアコンサルタント」は老若男女を問わず人気の国家資格です。

ですが、国家試験に挑戦するためには、基本的に厚生労働大臣が認定する講習（通称：キャリアコンサルタント養成講座）を修了する必要があります（※）。

※実務経験が3年以上ある場合は受講不要

キャリアコンサルタント養成講座は、様々な会社・団体が養成講座を開講していますが、講座選びは非常に難しく、「どのスクールを選べばいいか分からない」という声も少なくありません。

そこで、本記事では厳選したおすすめキャリアコンサルタント養成講座の受講料や特徴の比較、養成講座選びのコツを徹底解説していきます。

キャリアコンサルタント養成講座の選び方のコツ

キャリアコンサルタント国家試験を受験するためには、「養成講座」の修了が必須ですが、どの講座を選べばよいか迷う人も少なくありません。

参照：厚生労働省「キャリアコンサルタントになりたい人へ」 

養成講座は、最低150時間のカリキュラムを受講する必要があるうえ、受講料も30〜40万円ほどかかるため、自分の目的や学習スタイルに合ったスクールを慎重に選ぶことが重要です。

講座選びに失敗しないようにするためのコツは、以下の通りです。

それぞれ詳しく解説していきます。

受講スタイルで選ぶ

キャリアコンサルタント養成講座には、主に「通学型」「オンライン型」の2種類の受講スタイルがあります。

それぞれの受講スタイルの特徴は以下の通りです。

どちらの受講スタイルを選んでもメリット・デメリットがありますが、重要なのは自分自身のライフスタイルや受講目的に合わせた選択をすることです。

スクールによっては、振替受講の際に「通学」「オンライン」を横断することが可能な場合があるため、気になる人は説明会を予約して確認するようにしましょう。

受講料で選ぶ

キャリアコンサルタント養成講座の受講料は、約30万円〜40万円程度が相場となっており、決して安くはありません。

そのため、経済的な負担を抑えて受講するためには、受講料を確認しつつ「追加で必要な費用はないか」を確認して受講する必要があります。

また、後述する「教育訓練給付金」が対象の講座を選ぶことで、最大で受講料の80%（上限64万円）の支給を受けることができるため、必ず対象可否をチェックしておきましょう。

教育訓練の対象講座から選ぶ

キャリアコンサルタント養成講座の中には、「教育訓練給付制度」を利用できるスクールもあります。この制度を活用すれば、受講料の自己負担額を抑えて資格取得を目指すことが可能です。

参照：厚生労働省「教育訓練給付制度」 

特に「専門実践教育訓練給付金」を利用すれば、最大で受講料の80％が支給されるため、高額な受講料であっても大きな負担なく受講できるでしょう。

ただし、全てのキャリアコンサルタント養成講座が「専門実践教育訓練」として厚生労働大臣の指定を受けているわけではないため、注意しておきましょう。

取得できる資格で選ぶ

厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講座を修了すると、国家試験の受験資格が得られます。しかし、中には国家試験の受験資格だけでなく、「民間資格も同時に取得できる」養成講座もあります。

複数のキャリア支援関連資格を保有することで、自身の専門性や信頼性を高められるうえ、資格によっては「国家資格の更新講習の割引」や「キャリア支援の実践の場の提供」など、さまざまな特典を受けられる場合もあります。

そのため、国家資格取得後に活動の幅を広げたいと考えている方は、Wライセンス取得が可能なスクールを選ぶのがおすすめです。

講座の信頼性で選ぶ

キャリアコンサルタント養成講座を選ぶ際のポイントの一つとして、「信頼性で選ぶ」という方法があります。

特に、過去の合格実績や講師の質、受講サポート体制などを総合的に評価し、口コミや受講生の体験談も参考にしながら、実績のあるスクールを選ぶことがおすすめです。

資格取得はあくまで通過点であり、現場で通用するキャリア支援の実力を身につけるには、質の高い講師陣や実践的なカリキュラムが不可欠です。信頼できる講座は、資格取得後のキャリアにも大きな差を生むといえるでしょう。

おすすめキャリアコンサルタント養成講座を比較

「養成講座の選び方のコツ」を踏まえた、おすすめのキャリアコンサルタント養成講座の受講料と特徴は以下の通りです。

スクール名	受講料	教育訓練	特徴
ヒューマンアカデミー イチオシ！	355,300円 ※別途入学金55,000円+教材費が必要	専門実践教育訓練の 対象講座	受講生専用コミュニティを利用可能 資格取得後は就職支援制度有り 講師以外もキャリコン有資格者が多いので相談しやすい
地域連携プラットフォーム	297,000円 ※別途入学金・教材費等は不要	専門実践教育訓練の 対象講座	リーズナブルな受講料 最短0.5カ月で終了できるコース有り 独立の支援も受けられる
日本マンパワー	396,000円	専門実践教育訓練の 対象講座	実績と信頼性の高い養成講座 CDA資格も取得可能 経験代謝のキャリアカウンセリングを学べる
キャリアカウンセリング協会	396,000円	専門実践教育訓練の 対象講座	アメリカ生まれのプログラムで学べる GCDF資格もWライセンスで取得可能 （学歴に応じた経験年数が必要）
日本産業カウンセラー協会	330,000円	専門実践教育訓練の 対象講座	受講生6人に対して講師1名の指導 メンタルヘルス領域に強み
キャリアドライブ	330,000円	専門実践教育訓練の 対象講座	少人数制の受講体制 TAによるサポート 継続学習の場（サークル）あり 試験対策無料
資格の大原	294,000円	専門実践教育訓練の 対象講座	試験対策講座が無料 自習室を利用可能（要予約）

上表のおすすめキャリコン養成講座は、いずれも「専門実践教育訓練給付金」の対象となっています。

この制度を利用すれば、受講料の50%〜最大80%（上限64万円）の支給を受けることができるため、経済的な負担を大きく軽減し、安心して受講することが可能です。

スクールごとに強みや特徴はさまざまです。気になるスクールがあれば、まずは資料請求や無料の講座説明会に参加し、詳しい内容やサポート体制について直接確認してみることをおすすめします。

ヒューマンアカデミー

運営会社	ヒューマンアカデミー株式会社
受講スタイル	通学（対面） オンライン ※どちらかを選択
受講料	355,300円（税込） ※別途入学金55,000円+教材費が必要
教育訓練給付金の利用可否	専門実践教育訓練給付金を利用可能 （受講料の最大80%が支給）
取得できる資格	キャリアコンサルタント
特徴	受講生専用コミュニティを利用可能 資格取得後は就職支援制度有り 講師以外もキャリコン有資格者が多いので相談しやすい
公式HP	haa.athuman.com/academy/career

ヒューマンアカデミーは、社会人向け教育に強みを持つ大手スクールです。キャリアコンサルタント養成講座では、「通学」「オンライン」のいずれかを選べるため、自分のライフスタイルに合わせて無理なく学習できるのが大きな魅力です。

また、全国に校舎があり開講講座も豊富なため、振替制度が充実しており、忙しい方でもスケジュールに合わせて柔軟に受講できるのも安心です。

ヒューマンアカデミーのキャリコン養成講座は、eラーニングによる知識のインプットと、実践的な対面・オンライン授業で効率的に進められます。さらに、学科・面接・論述すべてに対応した手厚い国家試験対策が用意されており、一発合格を目指す方に最適なスクールといえるでしょう。

講師陣は上位資格のキャリアコンサルティング技能士を保有しており、実務に直結する指導を受けられます。

さらに、教育訓練給付制度（専門実践）対象講座のため、条件を満たせば学費の最大80％が給付される点も大きなメリットといえるでしょう。

受講後には、グループ会社のヒューマンリソシアと連携した求人情報の提供や就職サポートが受けられるのも、ヒューマンアカデミーならではの魅力です。

地域連携プラットフォーム

運営会社	一般社団法人地域連携プラットフォーム
受講スタイル	オンライン
受講料	297,000円（税込） ※別途入学金・教材費等は不要
教育訓練給付金の利用可否	専門実践教育訓練給付金を利用可能 （受講料の最大80%が支給）
取得できる資格	キャリアコンサルタント
特徴	リーズナブルな受講料 最短0.5カ月で終了できるコース有り 独立の支援も受けられる
公式HP	careerjp.work/cc1/

一般社団法人地域連携プラットフォームが提供するキャリアコンサルタント養成講座は、国家資格取得に向けた実践的な学びを、完全オンラインで提供しています。通学不要でZoomを使った受講が中心になるため、忙しいビジネスパーソンや子育て中の方にも最適です。

この講座では、通常約3ヶ月で修了できる標準コースのほか、最短0.5ヶ月で学習を完了する特別集中コースも用意されており、最速で受験資格を得たい人におすすめのスクールといえるでしょう。

地域連携プラットフォームのキャリコン養成講座は合格実績も高く、国家試験の同時合格率は受験者平均を大きく上回る68.1％（第27回試験実績※）を達成しています。

※第27回試験全国平均は50.4%

学科・実技のどちらも高い合格率を誇り、独自の受験対策プログラムやオンライン面談練習会など、万全のサポート体制が整っているのも大きな特長です。

また、キャリアコンサルタント資格取得後も、「キャリコン・オアシス」を活用した独立開業サポートも受けられる点が特徴で、資格取得後に副業を始めたい人にもおすすめです。

日本マンパワー

運営会社	株式会社日本マンパワー
受講スタイル	通学（対面） オンライン ※どちらかを選択
受講料	396,000円（税込）
教育訓練給付金の利用可否	専門実践教育訓練給付金を利用可能 （受講料の最大80%が支給）
取得できる資格	キャリアコンサルタント CDA資格（※） ※JCDAへの入会が必要
特徴	実績と信頼性の高い養成講座 CDA資格も取得可能 経験代謝のキャリアカウンセリングを学べる
公式HP	nipponmanpower.co.jp/cc/

日本マンパワーは、1999年に日本初のキャリアカウンセラー養成講座を開講した、キャリア支援分野のパイオニア的存在です。これまでに累計4.5万人以上の受講生を輩出してきた実績があるスクールで、今日においても非常に質の高いキャリアコンサルタント養成講座を運営しています。

また、日本マンパワーの養成講座では、相談者が自身の経験を振り返り成長につなげる「経験代謝」の考え方を学べるほか、現場経験豊富な講師による実践的な指導を受けられるのも魅力です。

日本マンパワーのキャリアコンサルタント養成講座を修了して国家試験に合格することで、キャリアコンサルタント資格に加えて、CDA（キャリア・デベロップメント・アドバイザー）資格もダブルライセンスで取得できる点が大きな特長です（※）。

※JCDA（日本キャリア開発協会）に入会が必要です。
参照：日本キャリア開発協会「入会のご案内」 

CDA資格を取得すると、2万人規模のネットワークに参加できるだけでなく、実践の機会や交流の場も得られます。さらに、JCDAが実施する更新講習を割引価格で受講できるなど、多くのメリットがあります。

そのため、キャリアコンサルタント資格取得後に人脈を広げたい方や、継続的に学び続けたい方に特におすすめの養成講座です。

キャリアカウンセリング協会

運営会社	特定非営利活動法人キャリアカウンセリング協会
受講スタイル	通学（東京・大阪のみ） オンライン ※どちらかを選択
受講料	396,000円（税込）
教育訓練給付金の利用可否	専門実践教育訓練給付金を利用可能 （受講料の最大80%が支給）
取得できる資格	キャリアコンサルタント GCDF資格
特徴	アメリカ生まれのプログラムで学べる GCDF資格もWライセンスで取得可能 （学歴に応じた経験年数が必要）
公式HP	career-npo.org/GCDF/

キャリアカウンセリング協会は、2003年の設立以来、キャリアカウンセリングの普及啓発やキャリアカウンセラーの育成に取り組んできた、歴史と実績のある団体です。

キャリアカウンセリング協会が提供するキャリアコンサルタント養成講習 GCDFプログラムは、世界14地域で展開されるグローバルスタンダードのキャリア支援プログラムです。

キャリアカウンセリング協会の養成講座では、キャリア理論やカウンセリング技法を体系的に学べる通信学習と、相談者役・カウンセラー役を交互に体験するロールプレイによる実践的なスクーリングで構成されており、グループワークを通じた体験型学習も取り入れ、実務で活かせるスキルを効果的に身につけられます。

また、同講座は厚生労働大臣認定のキャリアコンサルタント養成講習であると同時に、GCDF-Japanキャリアカウンセラー資格をダブルライセンスで取得可能です。

GCDF資格を取得することで、グローバル基準のキャリア支援における専門性を証明できることに加え、キャリアカウンセリング協会の更新講習を割引受講出来るというメリットを得ることができます。

日本産業カウンセラー協会

運営会社	一般社団法人日本産業カウンセラー協会
受講スタイル	通学（対面） オンライン ※どちらかを選択
受講料	330,000円（税込）
教育訓練給付金の利用可否	専門実践教育訓練給付金を利用可能 （受講料の最大80%が支給）
取得できる資格	キャリアコンサルタント
特徴	受講生6人に対して講師1名の指導 メンタルヘルス領域に強み
公式HP	jaico.cc/

日本産業カウンセラー協会（JAICO）は、1960年の創立以来、約70,000人の産業カウンセラーと12,000人以上の国家資格キャリアコンサルタントを輩出してきた実績ある団体です。

日本産業カウンセラー協会のキャリコン養成講座のスクーリング（通学、もしくはオンライン）における実習では、受講者6人に対して講師1人が配置される指導体制となっており、密度の高い指導を受けられる点が特徴です。

講師全員が「産業カウンセラー資格」と上位資格である「キャリアコンサルティング技能士2級以上」を保有しており、現場で活かせる実践的なスキル指導が魅力です。

また、日本産業カウンセラー協会のキャリアコンサルタント養成講座では、メンタルヘルス対応に必要な知識をしっかり学べるほか、「傾聴」を基盤とした実践的なカウンセリングスキルも身につけることができます。

キャリアドライブ

運営会社	株式会社キャリアドライブ
受講スタイル	通学2日間+オンライン
受講料	330,000円（税込）
教育訓練給付金の利用可否	専門実践教育訓練給付金を利用可能 （受講料の最大80%が支給）
取得できる資格	キャリアコンサルタント
特徴	少人数制の受講体制 TAによるサポート 継続学習の場（サークル）あり 試験対策無料
公式HP	career-drive.education/

キャリアドライブが運営するキャリアコンサルタント養成講座は、単なる資格取得にとどまらず、「人の生き方を支える本質的なキャリア支援」を目指しています。

最大の特長は、少人数制（定員12名）による徹底した個別指導体制です。ロールプレイやグループワークには3～4人に1人のTA（ティーチングアシスタント）がつき、受講者一人ひとりに丁寧なフィードバックを行うことで、実践力を確実に身につけられます。

加えて、資格試験対策講座も無料で受講できる点は、国家試験合格を目指す受講生にとって、非常に大きなメリットといえるでしょう。

また、養成講座修了後もサークル活動を通じて学びと人脈づくりを継続できる仕組みがあり、スキルアップやキャリア形成の場としても非常に魅力的です。

ただし、基本的にオンラインで完結するコースの開講はなく、2日間のみ通学（神奈川県横浜市、もしくは藤沢市）で集中的に面談技法を学ぶカリキュラムになっているため、注意しておきましょう。

資格の大原

運営会社	学校法人大原学園
受講スタイル	通学（対面） オンライン ※どちらかを選択
受講料	294,000円（税込）
教育訓練給付金の利用可否	専門実践教育訓練給付金を利用可能 （受講料の最大80%が支給）
取得できる資格	キャリアコンサルタント
特徴	試験対策講座が無料 自習室を利用可能（要予約）
公式HP	o-hara.jp/course/career_consultant

「資格の大原」が提供するキャリアコンサルタント養成講座は、社会人向けスクールの大手ならではの安心感がありながら、リーズナブルな受講料と充実したサポート体制を両立しているのが特長です。

資格の大原のキャリアコンサルタント養成講座は、講習修了後でも試験対策講座（論述・実技対策講習）が無料で受講可能で、協議会・JCDAいずれの試験にも対応しています。

また、一部の教室は「自習室」として開放されているため、自宅ではなかなか学習がはかどらない方でも、集中して試験勉強に取り組める環境が整っています。

専門実践教育訓練給付金の活用で受講料の最大80%が戻ってくる

キャリアコンサルタント養成講座は一般的に30~40万円程度の受講料が必要ですが、「専門実践教育訓練給付金」を活用すれば、受講料の50%〜最大80%の支給を受けることができます。

そのため、経済的負担を抑えるためには「専門実践教育訓練給付金」の対象スクールの中から受講講座を選ぶことがおすすめです。

専門実践教育訓練給付金の支給率・金額は以下の通りです。

専門実践教育訓練給付金 支給の条件	支給率・支給額
対象のキャリコン養成講座を修了	受講料の50%（上限40万円）
資格取得後に就職 （もしくは既に被保険者として働いている場合）	受講料の20%（上限16万円）が追加支給
修了後に5%以上賃金が情報	給付金の合計が受講料の80%（上限64万円） になるように追加支給

ただし、教育訓練の給付を受けるためには、雇用保険の加入期間等の条件があるため、注意しておきましょう。

【計算例】専門実践教育訓練給付金利用時の自己負担額

仮に受講料40万円のキャリアコンサルタント養成講座を受講する場合、専門実践教育訓練給付金を利用した場合の自己負担額は以下の通りです。

受講開始前に訓練前キャリアコンサルティングが必要

専門実践教育訓練給付金を利用するには、受講開始前に「訓練前キャリアコンサルティング」を受け、ジョブ・カードの交付を受ける必要があります。

参照：厚生労働省「教育訓練給付金のご案内」

訓練前キャリアコンサルティングは、全国のハローワークやキャリア形成・リスキリング支援センターで受けられますが、予約が取りづらい場合もあります。

スケジュールが後ろ倒しになると、希望している講座の受講開始に間に合わない可能性があるため、早めに予約を取るよう注意が必要です。

興味があるキャリアコンサルタント養成講座が見つかれば、早めに申し込みを行い、余裕をもってハローワークで手続きをするようにしましょう。

専門実践教育訓練給付金の支給を受けるための流れ

キャリコン養成講座の受講時、専門実践教育訓練給付金の支給を受けるための主な流れは以下の通りです。

キャリアコンサルタント養成講座を受けずに国家試験を受験する方法

キャリアコンサルタント国家試験を受験するためには、基本的に厚生労働大臣認定の講習（キャリアコンサルタント養成講座）を受講する必要があります。

ですが、以下の条件に該当する場合は養成講座を受講しなくてもキャリアコンサルタント国家試験に挑戦することが可能です。

それぞれ詳しく解説していきます。

3年以上の実務経験がある人

職業選択や能力開発などの相談業務の実務経験が3年以上ある場合、養成講座を受講しなくてもキャリアコンサルタント試験を受験することが可能です。

なお、この受験資格に該当する「実務経験」とは、以下のいずれにも該当することが条件となります。

ただし、実務経験だけを頼りに受験すると、体系的なキャリア理論やカウンセリングスキルを学ぶ機会を失ってしまううえ、養成講座修了者に比べて国家試験の合格率も低くなる傾向があります（以下表を参照）。

試験科目	受験資格	合格率（第28回試験）
学科試験	養成講座の修了生	69.3%
	実務経験受験	60.3％
実技試験	養成講座の修了生	68.7%
	実務経験受験	58.9%

そのため、キャリア支援者としてのスキルアップを図り、より確実に国家資格を取得したい場合は、実務経験がある方でもキャリアコンサルタント養成講座を受講したうえで試験に臨むことをおすすめします。

上位資格であるキャリアコンサルティング技能検定に合格した人

キャリアコンサルタントの上位資格である「キャリアコンサルティング技能検定」の「学科試験」もしくは「実技試験」のどちらかの合格をしている人は、養成講座を受講しなくても国家試験を受験することが可能です。

また、キャリアコンサルティング技能検定で合格した科目は、キャリアコンサルタント国家試験でその科目の受験が免除されます。そのため、技能検定で一部科目に合格している場合は、この受験資格を活用して国家試験に挑戦するとよいでしょう。

ただし、「標準レベル」を証明するキャリアコンサルタント国家資格に対し、熟練～指導レベルと位置付けられている技能検定は難易度が段違いに高くなります。

また、そもそもキャリアコンサルティング技能検定を受験するためには、最低でも3年以上の実務経験が必要となるため、この受験資格だけで試験に臨む人は非常に少ないのが現状です（以下表を参照）。

受験資格	受験生に占める割合 （第28回・学科試験）
養成講座の修了生	89.7%
実務経験受験	10.2%
技能検定の片方試験合格	0.05%

これらの事情を踏まえると、既にキャリアコンサルティング技能検定の科目合格者を除けば、基本的に「3年以上の実務経験を積む」もしくは「養成講座を受講」の上で、国家試験に臨むことになるでしょう。

キャリアコンサルタントとは？

キャリアコンサルタントは、2016年に新設された国家資格で、個人のキャリア形成や職業選択、スキルアップなどを支援する専門家です。

現代は働き方が多様化し、雇用環境も大きく変化しているため、将来に不安を抱える人が増えています。こうした中で、キャリアコンサルタントは適切なアドバイスやキャリア設計のサポートを行う、非常に重要な役割を担っています。

よく誤解されがちですが、キャリアコンサルタントは単に転職を勧める仕事ではありません。本人の価値観やライフプランを尊重し、最適なキャリアプランを一緒に考える「人生の伴走者」としての役割が求められる専門職です。

キャリアコンサルタントの主な活躍場所

キャリアコンサルタントは非常に様々な場所で活躍しています。以下は代表的な活躍の場です。

キャリアコンサルタントは、「キャリア」に関する体系的な知識やカウンセリング技法を活かして、さまざまな分野で活躍できる専門職です。

企業の人事・労務部門はもちろん、ハローワークや大学のキャリアセンター、さらには独立して個人向けに支援を行うケースも増えています。

ただし、養成講座で身につける知識やスキルはあくまで基礎にすぎません。質の高いキャリア支援を提供するためには、働く環境や相談者の属性、社会情勢の変化に応じて、常に学び続ける姿勢が求められます。

継続的な自己研鑽を通じて、より信頼されるキャリアコンサルタントを目指しましょう。

キャリアコンサルタントになるには

キャリアコンサルタントになるには、主に以下の流れで国家資格を取得して登録を行う必要があります。

キャリアコンサルタントは名称独占の国家資格のため、無資格者は名乗ることができません。

国家試験に合格したうえで登録手続きを行うことで、初めて「キャリアコンサルタント」を名乗ることが可能になります。

キャリアコンサルタント試験の概要

キャリアコンサルタント試験は、国家資格「キャリアコンサルタント」を取得するために必要な試験です。

この試験は、厚生労働大臣が指定する登録試験機関である「日本キャリア開発協会（JCDA）」と「キャリアコンサルティング協議会」の2団体が実施しており、年に複数回開催されています。

キャリアコンサルタント試験の基本情報は以下の通りです。

試験名	キャリアコンサルタント国家試験
受験資格	キャリアコンサルタント養成講座の修了 3年以上の実務経験 キャリアコンサルティング技能検定に合格
試験科目	学科試験 実技試験（論述+面接）
合格基準	学科試験：100点中70点以上 実技試験（論述+面接）：150点満点で90点以上の得点 ※論述は満点の40%、面接試験は各評価区分で40%以上の特典が必要
試験日程	年複数回実施 （例年、3月・7月・11月に実施）
試験の実施機関	日本キャリア開発協会（JCDA） キャリアコンサルティング協議会（CC協議会） ※任意の団体で受験
受験料	学科試験 8,900円 実技試験 29,900円

キャリアコンサルタント試験は、知識を確認する「学科試験」だけではなく、論述と面接試験から構成される「実技試験」対人支援に必要な実践力が問われる点が大きな特徴です。

特に面接試験では、理論をいかに現場で活用できるかが重要視されます。確実な資格取得を目指すなら、ロールプレイ練習やフィードバックを積極的に受けることが合格への近道といえるでしょう。

キャリアコンサルタント資格の取得難易度はどれくらい？

国家資格であるキャリアコンサルタントは、専門家として一定以上の知識と実務スキルが求められるため、誰でも簡単に取得できる資格ではありません。

しかし、国家資格の中でも特別に「超難関」とされるわけではなく、しっかりと計画的に学習し準備を整えれば、十分に合格を目指せるレベルの試験です。

ただし、筆記試験だけでなく実技試験（論述・面接）も課されるため、知識のインプットとともに実践的なスキルもバランスよく身につけることが重要です。

ここからは、キャリアコンサルタント資格の取得難易度について、詳しく解説していきます。

受験のためには養成講座修了か3年以上の実務経験が必要

キャリアコンサルタント試験は、誰でも受験できるわけではありません。受験資格を得るには、次のいずれかの条件を満たす必要があります。

キャリアコンサルティング技能検定を受験するには、最低3年以上の実務経験が必要なため、経験が浅い人にとっては「キャリアコンサルタント養成講座の修了」が必須条件となります。

この養成講座では、150時間以上のカリキュラムを修了しなければならず、社会人として働きながら学び続けるのは決して簡単ではありません。

こうした点からも、キャリアコンサルタント試験は、試験そのものだけでなく、受験資格を得るまでのプロセスにも一定の難易度があることが分かります。

キャリアコンサルタント試験の合格率は約50~60%

キャリアコンサルタント試験の合格率は例年50〜60％程度（以下表を参照）となっており、国家資格の中では決して難しくはありません。

試験回	学科試験 合格率	実技試験 合格率	同時受験者 合格率
第28回	68.4%	67.7%	55.6%
第27回	59.7%	67.4%	50.4%
第26回	65.5%	62.2%	50.7%
第25回	63.7%	66.5%	51.7%
第24回	52.6％	65.4%	45.4％

合格率は決して低くありませんが、実技試験の対策が不十分だと不合格になるケースが多く見られます。

特に「面接試験」は、実際のカウンセリング現場を想定したロールプレイが出題されるため、事前にどれだけ練習できるかが合否を分けるポイントです。

そのため、より確実にキャリコン試験合格を目指したい人は、面接試験対策のロープレが充実している養成講座を選ぶか、もしくは外部のロープレ会などを活用するといいでしょう。

キャリアコンサルタント養成講座に関するよくある質問

キャリアコンサルタント養成講座に関するよくある質問と解説を、以下にご紹介していきます。

おすすめキャリアコンサルタント養成講座まとめ

キャリアコンサルタント養成講座を選ぶ際は、ライフスタイルに合わせた受講スタイルや講座の信頼性、受講料などを総合的に判断する必要があります。

キャリアコンサルタント養成講座は、150時間以上のカリキュラムを修了する必要があるため、どうしても受講料が高額になりがちです。しかし、「専門実践教育訓練給付金」を活用すれば、受講料の最大80％（上限64万円）の支給を受けることができるため、経済的な負担を大きく軽減することが可能です。

「専門実践教育訓練給付金」の対象講座の中でも、本記事がおすすめする養成講座は以下の通りです。

ただし、いずれも30~40万円程度の受講料が必要になるため、講座説明会等で詳しい情報を聞いたうえで、納得感のあるスクールを選ぶようにしましょう。